転職で年収アップは可能？給料・収入を上げたい人のための完全ガイド

「今の会社、昇給が渋すぎる…」「転職したら年収って本当に上がる？」──年収を上げたい人がまず知るべきなのは、転職＝自動的に年収アップではないという現実です。

ただし、正しい戦い方をすれば、転職で年収アップは“かなり現実的”です。ポイントはシンプルで、①上がりやすい市場（業界・職種）を選び、②評価される実績の見せ方を整え、③条件交渉を設計すること。

この記事では、次の順番で「年収アップの再現性」を高めます。

• 最新データで「上がる確率」「上がり方（何％アップが多いか）」を把握する
• 年収が上がる人の共通点（転職パターン）を理解する
• 年収が下がる落とし穴を先回りで潰す
• 交渉に強くなるための準備・タイミング・言い方をテンプレ化する
• 年代別の具体事例で“現実ライン”を掴む

転職で年収アップした人はどれくらいいる？【データで見る実態】

「年収アップできるのは一握り？」という不安を、まずデータで整理します。ここを曖昧にすると、転職の判断が“気分”になって失敗しやすいです。

転職で年収アップした人の割合は約39%

厚生労働省「雇用動向調査」によると、2025年上半期の転職入職者は、前職と比べて賃金が「増加」した割合が39.4%でした。一方で、「減少」31.5%、「変わらない」25.5%という結果も出ています。

さらに重要なのが“上がり幅”です。同じ資料では、「1割以上増加」26.7%、「1割以上減少」22.0%と示されています。つまり、「ちょい上げ」だけでなく、しっかり上がった人も一定数いるのが現実です。

ここでの結論はこうです。
転職で年収は上がる（約4割）。でも、何も考えずに動くと下がる（約3割）。
だからこそ、次の章で「上がる人の型」を押さえます。

年収が上がりやすい年代・属性（数字で確認）

同じ雇用動向調査を見ると、年齢によって「増加率」に差があります。たとえば、2025年上半期のデータでは、20〜24歳は増加55.5%、30〜34歳は47.0%、40〜44歳は47.7%など、年代ごとに動きが見えます。

ただし、ここで勘違いしやすいのが「若いほどラクに上がる」という読み方です。若手は転職回数が少なく、伸びしろでの評価が起きやすい一方で、“上がる企業に入る”選び方をしないと頭打ちになります。

年収アップが安定して起きやすいのは、ざっくり言えば次のタイプです。

• 業界内での経験が3年以上あり、成果を数字で説明できる
• 職務の幅（担当領域・顧客層・規模）が広い
• リーダー経験がなくても、後輩育成・業務改善の実績がある
• 同じスキルでも、単価が高い企業（成長・高付加価値）に寄せられる

年収が上がりやすい職種・業界（傾向のつかみ方）

年収アップは「個人の頑張り」だけでなく、どの市場で戦うかが大きいです。平均年収データを見ると、職種カテゴリで差が出ます。たとえばdodaの2025年の職種分類では、専門職（コンサル等）が619万円、企画／管理系が580万円など、上位カテゴリが明確です。

一方で、「高年収業界に行けば勝ち」でもありません。大事なのは、自分の強みが“その業界で高く買われる形”になっているかです。

目安として、年収が上がりやすいのは次の条件が揃う領域です。

• 成果が数字で見える（売上、粗利、工数削減、CVR、LTVなど）
• 人材不足で採用競争が起きている
• 利益率が高い（付加価値が高い）

年収アップする転職の代表的なパターン

ここからが本番です。年収アップする人は、運が良いのではなく、「上がる構造」を選んでいることが多いです。

同業界・同職種で経験を活かす転職

最も成功率が高いのは、同業界・同職種での上位企業への転職です。理由は3つあります。

• 即戦力として採用側が評価しやすい
• 給与テーブルの根拠が作りやすく、オファーが上がりやすい
• 入社後の立ち上がりが早く、評価→昇給に繋がりやすい

ここでのコツは「何年やったか」ではなく、何をどれだけ動かしたかを数字で語ることです。

例：
×「法人営業を3年やりました」
○「既存顧客の継続率を○%→○%に改善し、解約理由を分類して施策化。粗利ベースで月○万円の下支えを作った」

平均年収が高い業界へ転職する

業界の“地力”も無視できません。国税庁の統計では、2024年分の民間平均給与は478万円（前年差+3.9%）とされています。景気や賃上げの影響もあり、全体の水準は動きます。

とはいえ、同じ職種でも「業界が違うだけ」で給与帯が変わるのは普通です。“同じスキルを高く買う業界”へ移すのは、年収アップの王道です。

ただし注意点があります。業界チェンジは、実績の“翻訳”ができないと評価されにくいです。面接では、次の型で説明すると刺さります。

• 共通言語化：自分の実績を、その業界のKPIに置き換える
• 再現性：同じ成果が別環境でも出る理由を示す
• キャッチアップ：業界理解を具体行動（学習・発信・資格・実務）で示す

成果主義・実力主義の会社を選ぶ

年収アップで地味に効くのが、評価制度の相性です。年功序列が強いと、成果を出しても反映が遅いことがあります。

求人票や面接で、次のポイントを確認してください。

• 評価の周期：年1回か、半期か、四半期か
• 評価の材料：定量（数字）と定性（行動）の比率
• 給与の内訳：基本給／固定残業／賞与／インセンの構造
• 昇給の実例：直近の昇給レンジ、評価分布

ここを確認せずに転職すると、「年収上がったけど固定残業が増えただけ」「賞与が読めない」みたいな事故が起きます。

ポジション・役割を上げる転職

年収は、突き詰めると「任せられる責任の大きさ」で決まりやすいです。プレイヤーからリーダー、マネージャーへ役割を上げる転職は、年収アップに直結します。

ただし、役割アップ転職で刺さるのは「人数」より「仕組み」です。

• 誰がやっても回るように業務を標準化した
• 採用・育成の流れを作った
• 目標設計→振り返り→改善の運用を回した

逆に年収が下がる転職パターンとは？

年収アップ転職の敵は、能力不足よりも設計ミスです。よくある“下がるパターン”を先に潰します。

未経験職種・業界への転職（下がる理由と対策）

未経験転職は、企業側から見ると「成果が未知数」です。そのため初年度は、年収が下がりやすい傾向があります。

対策は次の3つです。

• 段階移行：いきなり職種チェンジせず、隣接領域（営業→CS、経理→FP&Aなど）へ
• 実績の翻訳：前職成果を、応募職種のKPIに置き換えて語る
• 複線で勝つ：同職種（年収アップ狙い）と未経験（挑戦）を並行し、交渉材料を作る

年収以外を優先しすぎるケース（落とし穴）

働きやすさ・やりがい・リモートなどは大切です。ただ、ここでありがちな失敗が、条件を足し算しすぎること。

おすすめは、最初に「絶対に譲れない条件」を2つまでに絞ることです。

• 例：年収は維持以上 ＋ 残業20h以内
• 例：年収+80万以上 ＋ フルリモート

全部ほしいのは当然ですが、交渉の場では“優先順位がない人”は弱いです。

自己分析・市場理解が不足している（交渉で負ける）

年収交渉で負ける典型は、希望額に根拠がない状態です。採用側は「希望年収＝その人の自己評価」と見ます。

最低限、次の材料は揃えましょう。

• 同職種・同年代の相場（複数ソース）
• 自分の実績（数字・再現性・難易度）
• 応募先での貢献仮説（入社後に何を改善するか）

ブランク・空白期間がある場合（説明の型）

ブランク自体がNGではありません。問題は説明が曖昧なことです。次の型で整理すると通りやすいです。

①理由（体調/家庭/学習など）
②期間中にやったこと（学習・改善・活動）
③今は問題なく働ける根拠（生活リズム・再発防止）
④その経験が仕事にどう活きるか（学び・視点）

年収アップしやすいスキル・経験とは？

年収は「頑張り」より、市場で高く売れる“型”があるかで決まりやすいです。ここでは、評価されやすい経験を“言い方”まで落とします。

マネジメント・組織改革経験（評価される言い方）

マネジメントは「人数」より「成果の出し方」が評価されます。

• 意思決定：何をやらないか決めた／優先順位を整理した
• 改善：属人化を減らし、仕組みに落とした
• 育成：再現性のあるOJT・評価基準を作った

面接では「課題→打ち手→結果（数字）→学び」の順で話すと、年収テーブルを上げやすいです。

上場企業での管理部門経験（“守り”でも上がる条件）

経理・人事・法務など管理部門でも、年収アップは可能です。鍵は“守り＋攻め”。

• 守り：ミスゼロ、監査対応、規程整備、リスク低減
• 攻め：コスト削減、業務自動化、経営指標の見える化、制度改善

「ミスしない」は前提なので、改善でどれだけ工数/コストを減らしたかを数値で言えると強いです。

新規事業立ち上げの実績（再現性の見せ方）

新規事業で評価されるのは“華やかさ”ではなく、不確実性の扱い方です。

• 仮説検証（誰に/何を/いくらで）を回した回数
• 失敗からの修正（ピボット）の判断根拠
• 数字（売上/粗利/継続率/リード獲得など）

プレイングマネージャー（最強だが罠もある）

プレイングマネージャーは需要が高い一方で、業務過多で燃え尽きやすいという罠もあります。

内定前に必ず確認したいのは、

• プレイとマネジメントの比率（例：7:3／5:5）
• 評価軸（個人売上なのか、チーム成果なのか）
• 権限（採用・評価・予算の裁量があるか）

転職時の年収交渉のコツと注意点

年収交渉は「強気に言えるか」ではなく、準備8割・伝え方2割です。ここをテンプレ化します。

自分の市場価値と相場を知る（見るべき指標）

まず、相場を知らない交渉はほぼ負けます。dodaの平均年収データなど、複数の統計・サービスを参照し、自分の職種カテゴリのレンジを押さえましょう。

参考：
doda 平均年収ランキング
https://doda.jp/guide/heikin/

相場を見るときは、平均だけでなく「レンジ（幅）」も意識してください。企業規模・役割・成果で大きく変わります。

希望年収は「3パターン」用意する

交渉で迷子にならないために、最初にこの3つを決めます。

• 最低ライン：これ未満なら転職しない（生活防衛線）
• 希望ライン：現実的に取りにいく額（交渉の主戦場）
• 理想ライン：刺されば嬉しい（条件が良い場合の上限）

この整理があるだけで、条件提示の場で“焦って合意する事故”が激減します。

交渉のベストなタイミング

原則は内定後（条件提示のタイミング）です。面接序盤で強く言い過ぎると、採用側の印象が悪くなることがあります。

おすすめの流れは、

• 面接：実績・再現性・貢献仮説で「高く払う理由」を作る
• 内定：条件提示で初めて“具体額”を詰める
• 合意前：他社状況や現職条件も踏まえて最終調整

採用側のメリットを伝える（刺さる根拠）

交渉で使うべきは「気持ち」ではなく根拠です。次の3点セットが強いです。

• 実績：数字で出せる成果（売上、粗利、工数削減など）
• 再現性：なぜそれが出せたか（プロセス・思考）
• 貢献仮説：入社後、どこをどう改善するか（90日プランでもOK）

交渉の言い方（例）
「提示いただいた条件は大変ありがたいです。入社後は○○の課題に対して、前職での○○（実績）と○○（再現性）を活かし、最初の3カ月で○○まで持っていく計画です。その前提で、年収は○○万円（希望ライン）をご相談できないでしょうか」

エージェントを活用した交渉（任せ方のコツ）

年収交渉は、言いづらい人ほどエージェントを使う価値があります。コツは「丸投げ」ではなく、材料を渡して代行してもらうこと。

• 希望ライン／最低ライン
• 実績の数字と、比較対象（前年/チーム平均など）
• 他社選考状況（本当の範囲でOK）

【年代別】転職で年収アップした事例

ここでは、よくある成功パターンを「何をやって上がったのか」まで具体化します（※個人が特定されないように典型例として再構成）。

20代の転職で年収アップした事例

例：26歳／営業→IT企業のインサイドセールス
年収：380万円 → 450万円（+70万円）

• 前職の成果を「架電数」ではなく商談化率・受注率で整理
• 業界知識を補うために、SaaSの用語・顧客課題を学習し面接で提示
• 「入社後90日で何をするか」を短いプランにして提出

20代はポテンシャル採用も多いので、伸びしろ＋準備の濃さで差がつきます。

30代の転職で年収アップした事例

例：33歳／経理→事業会社のFP&A寄り管理会計
年収：520万円 → 650万円（+130万円）

• 月次締め短縮（例：10日→6日）など、工数削減を数字で提示
• PL/BSだけでなく、意思決定に効く指標の見える化を実績化
• 条件提示で、役割範囲（裁量）とセットで年収を交渉

40代の転職で年収アップした事例

例：42歳／プロジェクトマネージャー→部門マネージャー
年収：700万円 → 850万円（+150万円）

• 成果を「炎上対応」ではなく、再発防止の仕組み化で語った
• 採用・育成・評価の運用を回した経験を整理
• 入社後の課題に対し、具体的な打ち手（体制/指標/会議体）を提示

50代の転職で年収アップした事例

例：55歳／専門職→顧問・アドバイザリー＋実務支援
年収：800万円 → 900万円（+100万円）

• 経験年数ではなく、「何のリスクをどれだけ減らせるか」を明確化
• 守備範囲を明確にし、稼働条件（週○日等）も合わせて交渉

転職で年収アップするならエージェントは使うべき？

結論、年収アップ狙いなら使った方がラクです。理由は3つ。

• 非公開求人や高年収帯の求人にアクセスしやすい
• 企業の給与レンジや評価ポイントなど、裏側の情報を持っていることがある
• 年収交渉を代行してもらえる（これが一番効く）

一方で、合わない人もいます。
「自分のペースで進めたい」「応募企業を細かく選びたい」場合は、転職サイト＋スポット相談の組み合わせもアリです。

転職と年収アップに関するよくある質問（FAQ）

転職で年収が下がる可能性はどれくらい？

直近の雇用動向調査（2025年上半期）では、「減少」31.5%です。約3人に1人は下がるので、対策前提で動くのが安全です。

希望年収はどう伝えるのが正解？

相場＋根拠＋入社後の貢献をセットで伝えるのが正解です。「生活が…」より「この成果を再現できるので」の方が通ります。

年収が上がりすぎる転職は危険？

危険というより、期待値が上がるので確認が必要です。役割範囲、評価軸、試用期間中の条件、固定残業の有無は必ず確認しましょう。

転職で年収は何％くらい上がる？

狙いやすい現実ラインは5〜15%です。もちろん職種・経験・競争状況で変わりますが、交渉設計ができるとこの帯に乗りやすいです。

年収100万円アップすると手取りはいくら？

ざっくりの目安として、税金・社会保険で差し引かれ、手取り増は年60〜75万円くらいに収まることが多いです（扶養状況や住民税、保険料で変動）。
※正確には年収帯・控除・自治体等で変わるため、最終は給与明細ベースで確認してください。

内定後に条件が微妙…断ってもいい？角が立たない？

断ってOKです。角を立てないコツは、感情ではなく条件で説明すること。
例：「ご提示は大変魅力的でしたが、現職との比較で○○の条件が合わず、今回は見送らせてください」

現職に残る交渉（カウンターオファー）はアリ？

アリですが、中長期で見て伸びる環境かを確認してください。一時的に上がっても、評価制度や事業成長が変わらないと、また詰まります。

まとめ｜転職で年収アップを成功させるために大切なこと

転職で年収アップは可能です。実際に、最新データでも約4割は賃金が増加しています。

ただし、同じくらい重要なのは「下がる人も約3割いる」という現実。だからこそ、年収アップを成功させるには次の3つが効きます。

• 自分の市場価値を把握（相場と実績を数字で揃える）
• 上がる構造の会社選び（評価制度・給与内訳・役割の確認）
• 交渉の設計（3パターンの希望年収＋根拠＋タイミング）

「なんとなく転職」をやめて、「年収が上がる転職の型」で動けば、結果はかなり変わります。